誤解を恐れずに言えば、紋切り型の報道は政府の御用聞きに成り下っていると言うこともできるのだ。
詳細は他稿に譲るが、今回の超円高進行局面は、相当に危うい一面を持っている。日米欧の主要国の協調体制がバラバラなのだ。日経や内外通信社の報道を除けば、協調体制の亀裂に触れている新聞、テレビの報道は皆無に近い。
FX取引などで個人が外為市況に接する機会が急増している。また、Twitterなどのツールを通じ、個人投資家が海外の情報を取得しやすい環境が急速に整備されている昨今、円高を巡る大手メディアの情報は、はっきり言ってスカスカの状態だと筆者はみる。
取材源の多様化を通じ、さまざまな見方や情報を吸い上げ、これを記事に生かすことがなければ、ますますマスコミ不信の度合いが強まるはずだ。
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