逆転のカギは「BIG」、死地から甦ったサッカーくじ(2/4 ページ)

» 2009年10月30日 11時46分 公開
[Business Media 誠]

運営体制を変更

 売り上げ不振に陥ったスポーツ振興くじだが、2006年に運営体制を一新させたことで風向きが変わり始める。従来は運営業務を大和銀行(現りそな銀行)に委託する方式を採用していたのだが、日本ユニシスのコンサルティングを受けつつ日本スポーツ振興センターが直接運営する方式に変更したのだ。これによりセンターの意思決定を迅速に販売活動に反映したり、コストを下げるためのさまざまな工夫が行えるようになっていったという。

 「2006年シーズンから直営方式にすると最初から決まっていたわけではなく、当初は2005年シーズンまでと同じように金融期間に委託する方式で公募をして、数社から提案をいただきました。しかし、その中にこちらが期待するような、売り上げを回復するために十分であるという判断ができる提案がありませんでした。そこで外部の有識者からなるスポーツ振興投票委託金融機関選定委員会の意見なども踏まえて、最終的に直営方式で行うという判断に至りました」(森田氏)

 2005年シーズンまでは大和銀行に業務を委託した後、大和銀行がJSAL(日本スポーツ振興くじ)に再委託、そしてさらに日本スポーツ振興くじが各分野の業者に再々委託をするという方式になっていた。改革後は日本スポーツ振興センターが競争入札を行い、各分野の業者に直接発注する方式に変更したことや、くじの販売システムを見直したことによって、経費を大幅に削減することに成功し、「損益分岐点を大きく下げることができた」(森田氏)という。

運営体制を変更(出典:日本スポーツ振興センター)

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