「温室効果ガス」最新記事一覧

NECが環境指標管理システムを自社導入、CO2排出量の毎年1％削減を推進へ
エネルギー使用量や温暖化ガス排出量などの管理を行う仕組みをクラウドで構築し、NECグループ内と外部の企業に提供する。（2012/3/28）

「海面上昇でツバルが沈む！」の誤解――センセーショナルな報道の罪
リサイクルされたPETレジンを製造過程で用いると、使用エネルギー量と温暖化ガス排出量の大幅削減につながるとの調査結果が発表された。一方、海面上昇の影響で沈みゆく国とされていたツバルの面積が増えているという情報も入ってきた。その2つのニュースから、私たちがどのような態度で環境経営やエコに取り組むべきか考えてみた。（2010/6/18）

企業は温室効果ガス削減の取り組みを開示すべし――SAPジャパンが提起
SAPジャパンは、温室効果ガス削減に向けた企業の取り組みを社会に公表していくべきだと提起している。（2010/6/1）

温室効果ガスの排出権管理サイトを狙う攻撃、国家テロの可能性も
排出権管理サイトのシャットダウンを狙う攻撃が欧州で相次いでいる。（2010/4/20）

京セラミタのエコシスプリンタ：
PR：18年目の「エコシスコンセプト」――今だから知りたいエコとコストに効く理由
「温室効果ガスを25％削減する」と鳩山首相が国連で宣言したのは2009年9月のこと。今から18年前からエコに取り組んできた京セラミタの「エコシスプリンタ」は、エコはもちろん、コストにも効くのである。（2010/3/8）

国立環境研究所、観測衛星「いぶき」で観測した地球全域のCO2・メタン濃度データを提供開始
環境省、国立環境研究所および宇宙航空研究開発機構は2月16日、温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」が観測した大気中のCO2とメタンの濃度データや雲被覆情報などを2月18日から一般提供開始すると発表した。（2010/2/22）

ヒートポンプに切り替えれば総CO2排出量は1割減る――環境エグゼクティブセミナー東京電力セッションリポート
日本の2008年度の温室効果ガス排出量はCO2換算で13億トン。だがこのうち、100度未満の熱利用のすべてをヒートポンプに切り替えれば、1割に相当する1.3億トンのCO2を削減できるという。このようなCO2削減ポテンシャルを秘めたヒートポンプとは――。（2010/1/12）

2020年に90年比25％の削減：
PR：IT機器の電源管理で達成する電力コストとCO2の削減
東京都の改正環境確保条例や民主党新政権の方針から、企業などに温室効果ガスの削減が求められている。違反企業の公表や罰金が科せられる可能性もあり、要求を達成するには、消費電力の多くを占めるIT機器の省エネが近道だ。身近なところから、今すぐできるCO2削減や電力コスト削減を実現する方法を考えてみよう。（2009/12/15）

25％削減目標が意味する日本の将来――富士通 環境経営トップセミナー基調講演
鳩山内閣が発表した、2020年までに温室効果ガスを1990年比で25％削減するという中期目標。この数字が意味するものは何か。その背景や達成するための道筋を示した国立環境研究所特別客員研究員 西岡秀三氏の講演をリポートする。（2009/11/30）

環境省、2008年度温室効果ガス排出量の速報値を発表――京都議定書基準年比で1.9％増に
環境省は11月11日、京都議定書第一約束期間の初年に当たる2008年度の温室効果ガス排出量の速報値を発表した。京都議定書規定の基準年の総排出量に比べて1.9％増加した。2007年度比では6.2％減少した。（2009/11/17）

日産とさいたま市、電気自動車普及プロジェクトの推進で合意
日産自動車とさいたま市は11月5日、電気自動車普及プロジェクト「E-KIZUNA Project」を共同で推進することに合意したと発表した。電気自動車普及を進めることで温室効果ガスの排出削減を目指す。（2009/11/9）

問われるコーチング力：
鳩山首相の表明から考えるビジョンの大切さ
日本の温室効果ガス削減に関して、鳩山首相は明確な数字でビジョンを示した。これはリーダーにとって実に重要な行動だと考えている。（2009/10/20）

日曜日の歴史探検：
エネファームは鳩山首相の秘蔵っ子になるか？
鳩山首相が気候変動サミットで、2020年までに1990年比で25％削減という日本の温暖化ガス削減目標を表明し、世界の注目を集めましたが、果たして本当に実現可能なのでしょうか？　家庭部門ではエネファームが鍵を握りますが、産業界との調整難航は必至です。（2009/9/27）

LED室内灯の開発に役立つ熱流体シミュレーション
全世界的な温室効果ガスの低減に向けた動きに対応して、さまざまな工業分野で環境負荷を低減する製品の開発が進められている。自動車照明の分野でその中心となっているのがLEDである。ハロゲン電球やHID（高輝度放電ランプ）をLEDに置き換えることにより、消費電力の低減や、照明部品の長寿命化による廃棄物量の削減などが期待できる。本稿では、そうしたLED室内灯の開発における熱流体シミュレーションの有用性について解説する。（2009/7/1）

SAP、Ciscoが参加：
IBM、グリーンIT推進団体「Green Sigma Coalition」設立
「Green Sigma」は、企業運営を通じてエネルギーと水の消費量や温室効果ガス排出量の削減を実践するためのIBMのソリューションだ。（2009/6/24）

温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」／H-IIAロケット15号機打上げをFOMAで映像配信
ドコモ九州は、温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」／H-IIAロケット15号機の打ち上げをFOMAのテレビ電話でライブ中継すると発表した。（2009/1/21）

環境ビジネス基礎講座：
温室効果ガスの削減目標に中期的視点を
2050年までに温室効果ガスを半減させる、という長期目標が共通認識となりつつある。しかし、より重要なことは、現在の指導者たちが責任を持って実行できるような中期目標を設定することではないだろうか。（2008/10/8）

シカゴ市、包括的な環境保護政策を発表
シカゴ市が温室効果ガスの排出量削減を目指す、環境保護計画を打ち出した。（2008/9/20）

温室効果ガス観測衛星の愛称を募集中
酸化炭素など温室効果ガスの地球上での濃度分布や、地域ごとの吸収排出状況の把握などを目的とした温室効果ガス観測技術衛星「GOSAT」の愛称を募集している。（2008/7/11）

カーボンオフセットのカラクリ：
疑問4　ほかの温暖化ガスはどこへ？　CO2を削減する3つの理由
有力仮説、地球温暖化の元凶として、いつも矢面に立たされるのがCO2だ。でも確か、温暖化ガスはほかにもあったはず……。｢CO2主犯説」はどこから来たのだろう。（2008/7/9）

ウェザーニューズ、超小型衛星打ち上げ目指す　観測サポーター募る
超小型衛星を2010年に打ち上げ、温室効果ガスや北極海の氷などを観測するプロジェクトをウェザーニューズが始める。一般家庭などにも“サポーター”として地上機器の設置に協力してもらう。（2008/7/3）

高齢社会の交通問題も予測可能に：
京大とIBMが共同研究、未来の都市交通をシミュレーション
都市圏の渋滞を解消したり、自動車が出す温室効果ガスの排出量を算出したりできる模擬実験の成果を京大と日本IBMが発表。数百万台規模の車両が行き交う都市交通のシミュレーションができるという。（2008/6/10）

Dell、温暖化対策NPOに参加
植樹計画の立ち上げや、事業運営から排出する温室効果ガスの相殺などを進めているDellが、PCメーカーとして初めてClimate Groupに参加した。（2008/2/28）

Weekly Access Top10：
グリーンＩＴに乗る前に考えておくべきこと
温室効果ガスの削減を目指す「グリーンIT」を受け、ベンダーがこぞって新製品を投入している。環境問題は重要なトピックだし、この動きに乗って製品を導入しようと考えるのは早計だ。今一度自分たちの置かれている状況を見直してみる必要があるのではないか。（2007/11/17）

データセンターの温室効果ガス排出量、情報技術業界の23％
データセンターの温室効果ガス排出量は増加傾向にあり、企業はその削減を目指してもっと努力すべきとGartnerは指摘している。（2007/10/13）

「自動車1100万台分の年間排出量を減らす」――インテル、CSCIの進展を説明
インテルは、エンタープライズ市場での取り組みを説明する会見を開き、6月から活動を始めた温室効果ガス削減団体の進展を説明した。（2007/9/28）

Dell、温暖化対策を強化――「カーボンニュートラル」化を宣言
Dellが、温暖化対策の強化を発表。事業運営で排出する温室効果ガスの相殺を目指し、エネルギー効率の向上や他社と共同での植樹プログラムの実施などを行う。（2007/9/27）

Sun、温室効果ガス削減目指すオンラインコミュニティー設立
「OpenEco.org」は、企業が温室効果ガス排出量を計算、比較、削減するのを支援する。（2007/9/25）

液晶テレビの年間消費電力、3年前に比べ43％減――シャープ
環境先進企業を目指しているシャープ。2010年度までには、温室効果ガスの排出量とCO2を削減させていく方針だ。（2007/7/23）

Intel、Googleら、温室効果ガス削減イニシアチブ発足
Climate Savers Computing Initiativeには、PCメーカーやソフトウェア企業、環境団体などが多数参加。コンピュータなどのエネルギー効率を高めることで、温室効果ガス削減を目指す。（2007/6/13）

藤田正美の時事日想：
ポスト京都議定書は難航、中国とインドが反発
主要国首脳会議で温室効果ガスの削減が決まった。しかし国によって温度差があり、中国やインドなど発展途上国にとっては経済成長を妨げるものだと反論している。（2007/6/11）

藤田正美の時事日想：
温室効果ガス削減の背景に各国の思惑
世界各国が環境問題に取り組み始めている。安部首相は「2050年までに温室効果ガスを半減」と長期目標を掲げ、ブッシュ大統領はバイオエタノールの混合で化石燃料の消費量を削減するという。しかし温室効果ガスを削減するには原子力発電の利用が欠かせない。（2007/5/28）

Javaフレームワーク「xTier」、環境省の温暖化ガス排出システムで採用
Web金融システムなどで知られるファイテックラボは、同社のxTierが環境省のシステムで採用されたことを発表した。（2006/6/7）