スマホも固定も！　G-Callで通話料金が安くなる：消費税アップでも値上げなし（1/2 ページ）

[PR／Business Media 誠]

　およそ1年前、それまで使っていた従来型の携帯電話（いわゆる「ガラケー」）からスマートフォンに機種変更してみて、月々の請求金額が高くなったことに気付いた。メールやアプリの通信が高いのではない、通話料金が高くつくのだ。

　このことに気付いた人が多かったのだろう。メディアには「スマホの通話料金をいかに安くするのか」といったハウツー記事が並んだ。通話料金が格安になるIP電話アプリや「LINE」などの無料通話アプリを使う方法、通話専用にPHSを2台持ちする方法……。

　日本最大級のショッピングモールを運営するあの会社も、「スマホの通話料金は高すぎる」と格安通話サービスに参入した。すると、何事でも「初」にこだわる携帯電話会社も当然のように反応し、通話込みの定額サービスを打ち出すという。

　このように競争が激化することは、ユーザーにとって決して悪いことではない。だが、どんなサービスにもメリットがあり、デメリットがある。結局のところ、ユーザーにはそれを見分けられる知識が求められるのだ。

ビジネスパーソンにとって「G-Call」がオトクになるいくつかの理由

　スマホに乗り換えて、なぜ通話料金が高くなったのか。まず、課金時間当たりの価格そのものが高くなったのだ。ガラケーの場合、30秒当たり7.875〜21円とサービスプランに応じて値引きされたし、無料通話分というサービスもあった。ところがスマホの場合、30秒21円（1分間で42円）で固定。無料通話分もなくなった。

　G-Callを使えば、通話先が固定電話だろうが他社携帯電話だろうが通話料金は30秒10円（税込）。通話品質は通常の通話と同等、IP電話ではないのでノイズや遅延が発生することもない。まれにノイズだらけで何を話しているのか分からない電話をかけてくる人もいるが、こういうのはストレスが溜まるだけだ。ビジネスパーソンなら相手の気分を害するような電話は慎んだほうがいいだろう。

　そして注目してほしいのは「税込」の部分。2014年4月には消費税が5％から8％に上がる、このままいけば2015年には10％になるだろう。他社の格安通話サービスの場合、8.4円だとか10.5円といった料金の小数点以下が消費税なので値上げの可能性がある。でも、G-Callは値上がりしない。

　家族間、あるいは同じ携帯電話会社間なら時間帯に応じて通話無料というサービスがあることも承知している。だが、ビジネスパーソンがかける電話というものは、このサービスの対象外がほとんどだろう。そもそも固定電話番号への通話も多いのだ。会社用スマホならば、ほとんど恩恵を受けることのないオプションサービス（約1000円／月額）を外したほうがオトクだ。

　さらにG-Callは、国際通話も安くなる。24時間同一料金で課金単位は6秒ごと。例えば、米国への通話ならば2.9円／6秒。1通話ごとに1円未満切り捨てで計算されるので、6秒以内に通話を終えれば2円で済む。

　そして何より、G-Callを使った通話の明細はオンラインもしくはPC用ソフトで簡単に集計できるのもうれしい。私物のスマホで仕事の電話をかけた場合、本来なら経費として通話料金を会社に請求できるはずだが、明細が分からないため自腹を切っている人も多いのではないか。私用と仕事の通話をきっちりと区別できれば、仕事で使った通話料金を取り戻せるかもしれない。

　G-Callは登録料、申し込み料、基本料金などは発生しない（通話料の支払いはクレジットカードのみ）。以下のボタンから申し込みを行えば、通話料金200円（通話時間約10分間）相当のG-Callポイントがもらえる。また、ここから申し込んだ人は、国内通話料が30秒10円のキャンペーン料金がずっと適用される。さらにG-Callを紹介した人も紹介された人にも通話料金250円（通話時間約12分30秒間）相当のG-Callポイントがもらえる「G-Callご紹介制度」も始まっている。

提供：株式会社ジーエーピー
アイティメディア営業企画／制作：Business Media 誠 編集部／掲載内容有効期限：2014年3月31日