なぜ、このような言葉を浴びせるのか。社内の問題を外に持ち出した社員を“危険分子”として扱うことで、精神的になえさせることにある。そして他の社員への見せしめである。
日本労働弁護団に籍をおく弁護士は「第2、第3の危険分子(第三者機関に訴えた社員)を生まないために、その社員を徹底的になじる」のだという。
前述の杉山氏は、読者にこんなアドバイスをしてくれた。
「ハローワークに提出する離職票の離職理由は、確認したほうがいい。そこを会社都合であるにも関わらず、“自己都合”と記入している会社も一部にある。会社員がはまりやすい罠でいちばん多いのは、“あなたは会社にこんな損害を与えた。だから、辞めてもらう”と懲戒解雇をちらつかせるパターン」
かつて私が取材した会社のケースでいえば、懲戒解雇をするかのように社員を脅していた。そして「辞表を書けば、解雇は避けることができる」となだめて辞表を書かせようとする。執拗に、辞表にこだわり抜くのだ。
ここまでくると、ペテンと言えなくもない。あなたの会社は、まともだろうか。
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