「インターネット エクスプローラを使うな」ってどういうこと? ワタシは今どうすべきか経緯、内容、対策を解説(1/3 ページ)

» 2014年05月01日 11時00分 公開
[鈴木淳也(Junya Suzuki),Business Media 誠]

 「え? ワタシも対象?」──全世界のインターネットユーザーが震えた。

 米国国土安全保障省(DHS)傘下でサイバーセキュリティに関する調査を行うUS-CERTが4月28日(米国時間)、マイクロソフトのWebブラウザ「Internet Explorer(インターネット エクスプローラ/IE)」のバージョン6から同11(現最新版)に存在するセキュリティ脆弱(ぜいじゃく)性について報告。「該当する製品を利用しているユーザーに対して対応策を講じる」よう、緊急の注意喚起を行ったためだ。

 (2014年5月2日追記)※マイクロソフトより、この脆弱(ぜいじゃく)性を対処したセキュリティ更新プログラムが公開(関連記事)された。

photo Internet Explorer 6から最新版のIE 11まで、「ほぼすべてのIEユーザー」が対象になる

 Internet Explorerは、Windows搭載PCのほぼすべてにインストールされ、多くの人が使うWebブラウザ(インターネットのWebサイト表示のためのソフトウェア)だ。PCで利用するデスクトップブラウザのシェアは約60%(調査会社 Net Applications調べ)。2位のGoogle Chrome(約17%)を大きく離しており、それだけ実利用者は膨大だ。例えば前述した「Chromeって何?」と思った一般PC利用者やオフィスユーザーの大半は、Internet Explorerの利用者と思われる。

 今回の問題は、2014年4月にサポートを終了したWindows XP時代にリリースされたバージョン6から、Windows 8.1にインストールされる最新版のバージョン11までが対象、つまり、現在稼働する「ほぼすべてのIE」に当てはまることが全世界的な騒動となった理由の1つだ。

 このため、一部メディアでは「インターネット エクスプローラを使うな。ハッカー攻撃の危険」と危険性をあおる報道も見受けられる。が、こうした攻撃自体はこれまで過去にも散見されるもので、適切な対応を都度とっていたならば大きな問題に発展する可能性は低い。

 ただ、今回は対象となる製品(バージョン)に、つい最近、2014年4月9日(日本時間)にサポートを終えたばかりの「Windows XPとInternet Explorer 6」が含まれていた(関連記事参照)。「ほら出たか。どうするんだ」とばかりに、Microsoftやユーザーが「サポートがすでに終了したOSと今後どう向き合っていくか」の試金石になるとして大きな注目を集めたともいえる。

 続いて、米国国土安全保障省が警告した内容の意味をきちんと理解しよう。

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