LINE＠の導入を成功させるための基礎知識：LINE＠でお店をPRする方法（3/3 ページ）

[山崎潤一郎，Business Media 誠]

ブロックされないためのメッセージ配信

　LINEには、ブロックという仕組みがあります。その名前が示す通り、特定の「友だち」からのメッセージを受信しないようにする仕組みです。LINE＠にも当然のように組み込まれています。たとえ「友だち」になっても、「お店からのメッセージがうざい」と煙たがられブロックされてしまったら最後、そのお客様とのつながりはそこで絶たれ、メッセージを届けることができなくなってしまいます。LINE＠担当者にとって「ブロック」は、耳にしたくない言葉でもあります。

　ただ、数の多寡はあれど、ブロックは必ず発生します。紹介した各アカウントの担当者も「ブロックは必ずある」といいます。ですから、過敏になる必要はありません。例えば、来店時は気持ちが高ぶって「友だち」登録したけれど、いざメッセージを受け取ったら自分には不要な情報だった、とブロックする人は意外と多いものです。つまり一定の「歩留まり」は想定しておいてしかるべきものなのです。

　ブロックを避けるための注意点として多くの担当者が「配信頻度」を挙げています。

LINE＠には、3つのアカウント種別がある

　LINE＠のアカウントは、契約者の業態ごとに3つの種別があります。「ローカルアカウント」「メディアアカウント」「パブリックアカウント」の3つです。それぞれに契約条件と審査があるので、申込み時に間違えないよう注意しましょう。

ローカルアカウントを契約するには、実店舗を運営していることが必須

　LINE＠は、お店や中小企業のO2Oマーケティングを実践するためのツールとして提供されているだけに、ローカルアカウントの契約にはリアルなお店を出店しているという条件があります。リアル店舗とECサイトを同時に運営している場合は問題ありませんが、ECサイトのみでビジネスを行っている企業は、契約することができません。

LINE＠の禁止事項

　LINE＠の運用方法に関してガイドラインが設けられています。そこでは、次のような情報配信を禁じています。自分たちが予定しているLINE＠を活用したマーケティング活動において、これらの項目が当てはまるかどうか事前にチェックしておきましょう。

• アプリのダウンロード訴求
• App Store、Google Playへの直リンクの配信
• 会員・メルマガ登録やECサイトへの直リンクの配信
• 契約者以外の第三者の宣伝を行う内容の配信

　ECサイトなどへの直リンクは禁じられていますが、途中に経由ページを挟むことでECサイトなどへの誘導を行うことは可能です。例えば、リアル店舗とともにECサイトを運営している多くのLINE＠契約企業は、ECサイトの商品へ「友だち」を誘導し、実際に成果を上げています。

（終わり）