また制作物だけでなく、団体サイトをはじめ、FacebookやTwitterなどのSNSを活用するなど、デジタルコミュニケーションの活用も積極的に進めている。団体サイトについては、会員層に対する“活動報告”と潜在層に対する“情報接触”という2つの側面があるため、気軽に読めるコンテンツから、しっかりとした専門的なコンテンツまで、幅広い層に対して読んでもらえるような方向でコンテンツの充実化を図っている。
一方、SNSについてはまだまだ“情報発信”に留まっており、SNSの特徴である、双方向のコミュニケーションを実現できていないのが現状だという。一方的な発信に留まらず、いかに交流の場として機能させていくか、検討を進めているそうだ。今まで会員層や中間層に対するコミュニケーション活動の整備に取り組んできたが、潜在層へのアプローチがこれからの課題なのだという。
広報の糟谷氏は「潜在層に対しては、まずは広く“飢餓問題”に対する気付きを生みだし、そして問題意識を持ってもらうことが必要だが、それにはやはりマスメディアの力が不可欠であると考えている」と話す。
このように、広報/PR活動に積極的に取り組んでいる同団体だが、すべては「自分の食事を考えるときに、同時に世界とのつながりを考える」というきっかけにつなげていくためだと糟谷氏は言う。
「会員層に対しては“より深い共感の醸成”、潜在層に対しては“より広い共感の創出”を図るためのコミュニケーション活動を進めることにより、世界中の誰しもが栄養ある食事ができるようになり、そして飢餓がない世界を実現させる……その一助を担えるように今後も進んでいきたい」
食べられなくてかわいそう、という“同情”ではなく、食べられる幸せを共有することで、「この子たちも頑張っているから、私もがんばろう」という“共感”に結び付けられるか。これが今後のPR活動のカギとなるのだろう。(小槻博文)
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