矢野経済研究所は1月17日、おもちゃ市場※に関する調査結果を発表した。それによると2011年度の市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比4.1%減の7241億円と、4年連続で縮小したことが分かった。
おもちゃ市場の5割以上を占めるテレビゲーム市場は、ソーシャルゲームへのユーザー流出などにより同6.9%減の3990億円と大幅に縮小。一方、テレビゲームを除いた8品目の市場は、同0.3%減の3251億円とテレビゲーム市場ほどは落ち込まなかった。
矢野経済研究所では「東日本大震災の発生に伴う“イエナカ”志向の強まりで、近年縮小し続けていたアナログゲームが拡大に転じ、女児向けのキャラクター玩具やクラフトトイ(工作玩具)も好調に推移。トレーディングカードゲームも“イエナカ”志向に加え、参入事業者が新商品の投入や販促を積極的に行ったことにより大幅拡大した。一方、季節玩具は外遊びを控える動きの強まりに伴い、縮小した」と分析している。
2012年度の市場規模については、前年度比2.8%減の7035億円と予測。「震災に伴う“イエナカ”志向や自粛ムードの反動で、水物玩具や季節行事に関連した商品といった季節玩具が好調。一方で、市場全体としては低調な推移となっており、女児玩具やアナログゲーム、トレーディングカードゲームなどは反動減を見込む」(矢野経済研究所)。
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