さまざまな取材から得た私なりの見方を書かせていただけば、こうなる。
家電量販店業界は、政府によってモルヒネを打たれ、テレビ不況という病を完治することなくずるずると病状を悪化させ続けてきたのだ。
ここ5年ほどの間、日本のテレビメーカーは韓国や中国勢との闘いに破れた。クルマと並ぶ世界市場での日本メーカーを救済するため、政府はエコポイント、あるいは地デジ化という副作用の大きな薬を、家電量販店というパイプを通じて打ち続けてきたのだ。
私は取材の第一線から外れた人間だが、多少時間を作って調べれば、大手メディアが一方的に伝えてきた“前向き”なニュースとは違う一面が見えてくる。
家電量販店の再編劇という事象をいまだに紋切り型でしか伝えない大手マスコミ、特に各社の経済関係ニュースの取材態勢の疲弊ぶりは目を覆うばかりだ。
消費不況の長期化、そしてデフレによる商品単価の下落は続く。家電量販店業界の“敗戦処理”にも似た後ろ向きの再編劇は続く。
- なぜマスコミは“事実”を報じなかったのか
原発事故は「戦後最大のクライシス」と言っていいだろう。しかし新聞を読んだり、テレビを見て、「よく分からなかった」という人も多いのでは。原発報道のどこに問題があったのか、ジャーナリストの烏賀陽弘道氏と作家の相場英雄氏が語り合った。
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メディアが構造的な問題に苦しんでいる――。購読部数の減少、広告収入の低下などさまざまな課題が押し寄せているが、解決の糸口が見えてこない。こうした問題について、ジャーナリストの津田大介氏と社会学者の鈴木謙介氏が語り合った。
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気鋭のジャーナリスト、上杉隆氏、相場英雄氏、窪田順生氏の3人が、Business Media 誠に登場。「政治評論家に多額の資金が渡った」と指摘されている官房機密費問題や、メディアが抱える問題点などについて語り合った。
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言葉を生業にしているマスコミだが、会社によってビミョーに違いがあることをご存じだろうか。その「裏」には、「華道」や「茶道」と同じく「報道」ならではの作法があるという。
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新聞が苦しんでいる。販売部数と広告収入が落ち込み、まさに“崖っぷち”だ。しかし紙面からは、新たな動きが感じられないのはなぜだろうか。そこで元朝日新聞の記者に、新聞業界が抱える問題点を語ってもらった。
- 編集長は度胸がない+愛情がない……週刊誌が凋落した理由
発行部数の減少、名誉棄損訴訟、休刊……雑誌を取り巻く環境はますます厳しくなっている。そんな状況を打破しようと、“週刊誌サミット”が5月15日、東京・四谷の上智大学で開催された。第1部の座談会に登壇した、田原総一朗氏や佐野眞一氏らは何を訴えたのだろうか?
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