震災直後の物資不足、備蓄で役立ったものは“水”

[Business Media 誠]

　東日本大震災から、もうすぐ1年。震災発生直後は物流の混乱や買い占めによって、被災地以外でも物資不足による間接的被害が発生した。

　キリンMCダノンウォーターズの調査によると、全国の母親に「震災発生直後、水や食料の売り切れなどの現象はありましたか？」と尋ねたところ、「売り切れていた」が64.8％、「売り切れてはいないが大幅に少なかった」が26.0％、「特に変わらなかった」が9.4％。9割以上の人が、品不足を実感していたようだ。

　東日本大震災発生前に、災害に備えた水や食料の備蓄などを行っていた人は27.0％と、4人に1人ほど。備蓄していた人に最も役に立った物資を聞くと、「水」が52.6％と断トツ。以下、「乾電池」が17.0％、「缶詰」が11.9％、「レトルト食品」が8.1％で続いた。

震災後、備蓄にかけたお金は平均4476円

　震災以降、家庭での備蓄に対する意識が高まったという人は78.0％もいたが、「東日本大震災以降備蓄用品の購入にいくらお金を使いましたか？」と尋ねると、平均は4476円。

　地域別の平均金額をみると、関東地方が5928円と最も多く、直接的被害が少なかった中国・四国地方が5353円で続いた。一方、最も平均金額が少なかったのは、近畿地方で2490円。多くの地域が被災した北海道・東北地方では4477円だった。

　インターネットによる調査で、対象は全国の25〜39歳の母親500人。調査期間は2月23日から27日。