専任コンシェルジュが1to1で出会いを応援　「相性」重視の結婚情報サービスとは：パートナーエージェントで新しい婚活

そろそろ結婚を考えてみようかな、という人の味方になるのが結婚情報サービス。本当にふさわしい人との出会いのために、「条件」だけではなく、「人柄」や「相性」を重視した新進気鋭のサービスがある。

後輩：「センパイ、結婚したいッス！」

先輩：「単刀直入だな。どうした、いきなり」

後輩：「センパイの新婚アツアツっぷり見てたら、その気になってきました！」

先輩：「うん、結婚はもういっか、と思ってたんだけど、いざ2人で暮らしてみると、これは悪くないというか、2人でお互いを支え合うのっていいもんだよ、ほんと」

後輩：「でもウチの職場、技術系なんで女性が全然いないんですよ」

先輩：「なるほど。本当に本気なら、結婚情報サービスを活用してもいいんじゃないかな」

後輩：「実はネットのサービスを使ったことがあるんですけど」

先輩：「どうだった？」

後輩：「たくさんの方が登録してるのはいいんですけど、その中から探すのが大変で……。実際にどんな人かよく分からないし。どんな人か知るためにはメールやメッセージをたくさん書かなきゃならないんです」

先輩：「仕事でも疲れてるのに、大変だね」

後輩：「そうですよ、会社でも大量にメールを書いてるのに……。しかも返事が来ないことも多いんです。女性にはメールがいっぱい届くらしいんです。結局、一度も実際にお会いできたことがなかったんですよ……」

先輩：「なるほどねえ。じゃあ一般の結婚情報サービスは検討してみた？」

後輩：「うーん。それがですね……。だいたい、オレってマンガ大好きじゃないッスか」

先輩：「うん。アニメとかゲームとか、オタクってほどじゃないけど、お前は多趣味だよな。話題が豊富で面白いやつだと思ってるよ」

後輩：「ありがとうございます！　でも結婚情報サービスって、希望の条件がマッチングしたお相手を紹介するだけのものも多いじゃないですか。趣味とか相性とか、お互いのホントのところが分からないと、会っても気まずいことになるんじゃないかって心配で」

先輩：「お互い慎重になるから、なかなかお見合いにまで至らないってこともあるかもね」

後輩：「いま仕事も忙しいし、気苦労を考えるとちょっと及び腰になっちゃうんですよ」（汗）

専任の「コンシェルジュ」が出会いから交際、結婚まで応援

サービスの流れ（クリックで拡大します）

　本気で結婚を考えているけれど、結婚情報サービスではなかなかいいお相手に会えず、効率が悪そう──そんな不安もあるのではないだろうか。働き盛りのビジネスマンにこそ活用してほしいのが、パートナーエージェントが提案する業界初の「コンシェルジュ」サービスだ。

　「コンシェルジュ」とは？　例えば転職業界では、転職希望者に専任の転職コンサルタントが付き、転職希望者の望む条件や職種を話し合い、実際の求人とのマッチングを図っていくサポートサービスが一般的になっている。これと同じように、コンシェルジュは会員1人1人につく専任の婚活アドバイザーなのだ。

　パートナーエージェントに会員登録すると、担当のコンシェルジュによる「コーチングインタビュー」を行う。コーチングスキルを身につけたコンシェルジュと対話を進めることで、年収や学歴といった「条件」だけじゃない、個性や魅力を引き出していく。

お相手探しをコンシェルジュがサポート（クリックで拡大します）

　コンシェルジュはこうして理解した会員のパーソナリティーをもとに、「相性」を重視してお相手を選び、会員に推薦してくれる。条件をもとにした機械的なデータマッチングでは考慮されない、会員の個性を大切にするのがコンシェルジュサービスの最大の特長だ。その結果、入会から3カ月間のお見合い成立率は99.5％（2011年7月入会者実績）と、業界平均と比べてはるかに高い水準になっている。

　コンシェルジュはファーストコンタクトの日時や場所の設定もお任せできる。交際スタートから結婚に至るまで、どんなことでも相談できるパートナーとして会員を応援してくれる。

　2012年5月に実施した誠の婚活調査によると、結婚を希望している男女173名の約80%が「結婚情報サービスの利用に抵抗がある」と答えていた。その一方で約71%の人が「出会う機会がない（少ない）」、約49%の人が「理想の相手が見つからない（少ない）」と、結婚相手が上手く見つけられず悩んでいるという。「本当に出会える結婚情報サービス」を目指しているパートナーエージェントは、お相手の紹介から実際にお見合いに至る割合が9割以上（2011年7月入会者の実績）になるという。本気で結婚を考えている人に支持されていることの証左だ。

提供：株式会社パートナーエージェント
アイティメディア営業企画／制作：ITmedia ニュース編集部／掲載内容有効期限：2013年5月31日