その時地震が起こった、3月11日に起こった運命の皮肉：誠 Weekly Access Top10（2011年12月24日〜1月6日）

[堀内彰宏，Business Media 誠]

　年末年始の2週間に最も読まれた記事は「『早野黙れ』と言われたけど……科学者は原発事故にどう向き合うべきか」。2位は「正社員の平均年収は449万円、たくさんもらっている業種は？」、3位は「大企業の正社員、3割は会社を辞める」。

　「『早野黙れ』と言われたけど……科学者は原発事故にどう向き合うべきか」の記事では、東京大学大学院理学系研究科の早野龍五教授が「データの出典を示して、解析して、公開して、議論することである」と主張。全国の学校給食の放射線検査をすることで、汚染の実態を把握することに努める姿に共感する人も多く、記事に対するツイート数は3000ほどとなっている。

　同様に科学と東日本大震災というつながりで、筆者が知らなかっただけなのかもしれないが、最近少し驚いたことがある。それは地震調査についてのこと。

　東日本大震災が発生した2011年3月11日、文部科学省内にある地震調査研究推進本部政策委員会の第52回調査観測計画部会が行われた。

　その会議で配られた資料のうちの1つ「海溝型地震を対象とした調査観測について」の一部が下図である。

　これに対して東日本大震災の震源は次図である。

　つまり東日本大震災発生当日（というより発生時！）に、その震源地域についての調査研究が議論されることになっていたのである。資料には、仙台平野には「約450〜800年程度の間隔で津波の堆積物があり、前回の津波から1000年以上経過している」とあるのだが、まさにドンピシャ。

　議事要旨を読むと、14時から始まった会議は「東北地方太平洋沖地震発生のため、途中散会」と14時50分に終了しているため、この部分の議論にまでは至っていないのだが、極めて興味深い流れではある。

　東北地方太平洋岸は1960年のチリ地震などで大津波が襲っていることもあり、津波に対してある程度の警戒はしていたため、この調査結果が震災前に大々的に発表されていたとしても恐らく被害はそれほど変わらなかったと思う。しかし、それにしても運命の皮肉を感じさせる出来事だ。

　また現在、原発を止めた後のエネルギー供給問題も議論されているが、同じく3月11日の閣議案件を見ると、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法案」が議題にあがっており、こちらからも運命のようなものを感じる。津波被害にしろ、原発問題にしろ、本当にいろいろ考えさせられることの多い地震であると、つくづく思う今日この頃である。