地方紙、テレビ、ラジオへ――被災者のためにTwitterでの情報発信を！：相場英雄の時事日想・特別編（2/2 ページ）

[相場英雄，Business Media 誠]

地域情報発信こそ地方メディアの使命

　前者は、青森の地元紙・東奥日報のTwitterで流れた短文ニュース、後者は朝日新聞社会部のアカウントで続々と伝えられた情報だ。他にも同様の形式で情報を伝え続けるメディアは少なくない。

　大震災発生直後から、主要なテレビや新聞が震災の全容、甚大な被害を受けた地域の中継、取材に邁進した。これはメディアの使命として当然のことだ。

　ただ、ライフラインの復旧が間に合わない地域の被災した読者、視聴者にとっての最大の関心事は、「どこに行けば水や食糧を配給してくれるのか」「携帯の充電はどこで可能か」「急患を受け入れてくれる医療機関はどこか」といった、生活に直結する情報なのだ。

　被災した友人の中に、仕事の復旧業務をこなす傍ら、同僚をフル動員して街中の生活情報をツイートし続ける向きがいる。頭の下がる思いだ。しかし、ごく普通の社会人が情報を発信し続けるのは体力的に限界がある。

　そこで、地方紙、テレビ、ラジオの皆さんにお願いだ。大震災取材で多数の記者を動員し、不眠不休で取材を続けておられるのは十二分に理解している。ただ、各地に散った記者が取材した情報、メモの類いは編集局や報道局のデスクに一旦集約され、紙面や番組に反映されるはず。この際、1人だけでもTwitter担当を設置し、集められた情報を先の東奥日報や朝日新聞社会部のような形で、簡潔かつ速報で配信できないだろうか。

　被災者は足元の生活、今後のために情報を欲している。情報収集・発信のプロである記者、しかも地元の地理や事情に通じた人材がきちんと裏を取った情報がTwitterという負荷の軽い媒体に載れば、必ずや地元の被災者の生活と復興に寄与するはずだと筆者は考える。地方では、地元メディアの情報が絶大な信頼を持っている。Twitterのアカウントを持っていない報道機関は、ぜひご検討をお願いしたい。