クロス・マーケティングは2月28日、3カ月ごとに行っている消費動向調査の結果を発表した。それによると、給与所得(就労者ベース)のDI※は−18.8ポイントだったが、前回調査(2010年11月)と比較すると5.1ポイント改善。特に女性(1.9ポイント改善)より、男性(6.9ポイント改善)の改善幅が大きくなっていることが分かった。
給与所得状況の好転にともない、「預貯金」のDIも8.7ポイント改善して−22.0ポイント、「おこづかい(個人で自由に使えるお金)」のDIも4.3ポイント改善して−25.5ポイントとなっている。
消費については一部改善は見られたが、本格的な回復には至っていない。商品購入やサービス利用についてのDIを見ると、前回調査より10ポイント以上改善したのは「飲酒目的の外食頻度」「中食の購入頻度」「レンタルCDの利用頻度」「自家用車のガソリンの消費量」「国内旅行の回数」の5項目。しかし、改善はしているものの、上記の項目すべてでDIはマイナス。消費の動きが本格的になったとはまだ言いがたい状況である。
さらに、「内食の頻度」(6.9ポイント減)や「プライベートブランド商品の購入頻度」(10.7ポイント減)、「たばこの本数」(19.4ポイント減)のDIは大幅に減少。特にたばこの減少幅が目立っているが、クロス・マーケティングでは「2010年10月から実施された、たばこ増税に伴う値上げの影響」と分析している。
インターネットによる調査で、対象は20〜69歳の男女1200人(男性600人、女性600人)。調査期間は2月8日と9日。
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