矢野経済研究所は9月6日、「国内テレビ会議/Web会議システム市場に関する調査結果 2010」を発表、2009年の国内テレビ会議システム市場は前年比8.1%増の140億円となったことが分かった。リーマンショックにともなうコスト削減や、新型インフルエンザ対策での海外出張削減などの理由で需要が喚起された。
矢野経済研究所では「現状、多くの大企業はすでに何台かのテレビ会議システムを導入している。これに加えて、これまで東京や大阪といった主要拠点のみでの採用だったテレビ会議システムを社内全体で導入するようになっている」とコメントしている。
また、2009年の国内Web会議システム市場は、SI型※は前年比18.2%増の32億5000万円、ASP型※※は同44.3%増の25億4000万円とそれぞれ大きく増加した。
※SI型……サーバライセンスと、サーバ機器やサーバ機器へのソフトウエアインストールなどを含め、ユーザー企業がWeb会議システムを自社内で運用するためのライセンスパッケージを提供する。
※※ASP型……ユーザー企業が専用のソフトウエアなどをインストールすることなく、インターネット経由でWeb会議システムを利用する。
「Web会議システムの市場は急成長している一方、製品間・企業間での競合が激化している。主要な機能はどのメーカーのシステムにも搭載されているため、セールストークやプレゼン時のデモの印象で導入が決まってしまうケースもあるという」(矢野経済研究所)
テレビ会議/Web会議システム出荷金額推移(国内市場、2005〜14年)
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