矢野経済研究所は8月3日、「語学ビジネス市場に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、2008年度の語学ビジネス市場は前年度比5.5%減の5158億円、語学周辺ビジネス(語学試験市場、留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場)も含めた語学ビジネス総市場は同5.2%減の7672億円となったことが分かった。
同研究所では市場規模縮小の原因について、「業界トップ事業者(NOVA)破たんの余波や個人消費の低迷により個人顧客が減少していることに加え、2007年度まで好調に推移していた翻訳・通訳、企業向け語学研修といったBtoBの売り上げが、不況に伴う顧客企業のコスト削減により減少した」と分析している。
分野別に見ると、NOVA破たんの影響で成人向け外国語教室市場が前年比9.1%減の2000億円となっているのが目立っている。しかし、中には拡大している市場もあり、書籍教材市場は米国大統領の演説をモチーフとした書籍など、ベストセラーが相次いだことから前年度比3.5%増の440億円。プリスクール(就学前の児童)向け外国語教室市場は、早期英語教育への関心が高まっていることから同8.4%増の245億円となった。
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