景気悪化で前年比12.9％減――2008年オフィス用家具市場

[堀内彰宏，Business Media 誠]

　矢野経済研究所は6月17日、「家庭用・オフィス用家具市場に関する調査結果 2009」を発表した。

　2008年のオフィス用家具の市場規模（メーカー出荷ベース）は、前年比12.9％減の3932億円と大きく落ち込んだ。オフィス用家具市場は2002年以降、都市再開発によるオフィス移転需要の高まり、個人情報保護法等への対応に伴うセキュリティ関連需要の高まりなどにより、堅調な推移を続けてきた。しかし、2008年秋の景気後退以降、これらの需要は急速に低下し、大きな打撃を受けた形だ。

　2008年の家庭用家具の市場規模（メーカー出荷ベース）は、前年比1.2％増の8760億円。2008年前半までは、景気回復による個人消費の高まりで好調だったが、秋以降は個人消費マインドが低下して、市況は落ち込んだ。この結果、2008年全体としては、前半の好況が秋以降の落ち込みをカバーする形で、微増するにとどまった。

　面談、電話・メールによるヒアリング、文献による調査で、対象は家庭用家具関連事業者28社（メーカー・小売）、オフィス用家具メーカー10社。調査期間は2009年1月から4月。