2009年1〜3月期のGDP(国内総生産)成長率が年率換算でマイナス15.2%になるなど、空前の不況下にある日本。消費者の生活にはどのくらい影響が出ているのだろうか。
クロス・マーケティングの調査によると、1年前と比較した労働時間や給料などの増減を尋ねたところ、「増えた」が「減った」を上回ったのは「自宅で過ごす時間」、「減った」が「増えた」を上回ったのは「労働時間」「睡眠時間」「給与所得」「預貯金」「おこづかい」「趣味に費やす時間」「食費」だった。
「労働時間」は「増えた」が24.0%、「減った」が29.3%と二極化が進む一方、「給与所得」(「増えた」17.0%、「減った」42.8%)、「預貯金」(「増えた」16.8%、「減った」46.3%)、「おこづかい」(「増えた」7.1%、「減った」38.6%)は「減った」が「増えた」を大きく上回っている。
消費意欲はどう変化しているのだろうか。商品・サービスごとに1年前と比較した利用頻度の増減を尋ねたところ、ほぼすべての項目で「減った」が「増えた」を上回った。特に「減った」の割合が高かったのは、「飲酒目的の外食頻度」(39.7%)、「パチンコ・競馬などのギャンブルをする頻度」(39.2%)、「食事目的の外食頻度」(36.6%)、「タクシーの利用回数」(35.9%)、「レンタルCDの利用頻度」(35.6%)、「レンタルDVDの利用頻度」(35.5%)、「DVDの購入枚数」(35.1%)だった。
しかし、2009年2月に行った調査よりも全体的に「減った」と答えた割合が減少しており、「株式の売買回数」「自家用車のガソリンの消費量」などでは「増えた」の割合が増加するなど、消費減退には下げ止まりの気運もうかがえる。
インターネットによる調査で、対象は20歳から69歳の男女1200人。調査期間は5月15日から19日。
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