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日経平均 | 8,351.91円 | △242.38円 |
売買高 | 20億6501万株 | − |
日経平均先物 | 8,380円 | △260円 |
売買代金 | 1兆3570億円 | − |
TOPIX | 793.82 | △20.16 |
値上がり銘柄 | 1,206銘柄 | − |
東証マザーズ指数 | 310.35 | △3.90 |
値下がり銘柄 | 406銘柄 | − |
日経ジャスダック平均 | 1,017.54円 | ▼0.11 円 |
変わらず | 91銘柄 | − |
騰落レシオ | 123.41% | △7.45% |
日銀短観の発表で乱高下となるも、米国株高や円安を受けて大幅高
米国市場が大幅高、為替も円安に振れたことから買い先行となりました。ただ、寄り付き前に発表になった日銀短観が予想を下回ったことから為替も乱高下、寄り付きの買いが一巡した後は手仕舞い売りや見切り売りに押される場面もありました。それでも新年度入りと言うことで期待感も強く、外国人売買動向(市場筋推計、外資系11社ベース)も買い越しと伝えられたこともあり、底堅さが確認されると今度は買戻しを急ぐ動きなどから大幅高となりました。その後もハイテク銘柄など輸出関連銘柄への買戻しと、不動産株や通信株など内需関連銘柄への押し目買いが入りほぼ全面高となりました。
後場に入ると一転、目先筋の利益確定売りに押され上げ幅を縮小する展開となりましたが、底堅さも見られました。ただ、一方で為替が円高に振れたこともあり、上値を買い上がるような動きも、買戻しを急ぐ動きも見られず、大幅高といった水準は維持していたものの、小動きとなりました。持高調整=換金売りも一巡した感も強く、売られすぎた銘柄などはちょっとした買いで戻りが大きくなったのでしょうが、市場が大きく好転したということでもないような感じです。新年度入りと言うことで新規資金の流入も期待され、一時期の総悲観的な雰囲気もなくなって来たようです。
小型銘柄はまちまちとなりました。新年度に期待する動きと目先筋の利益確定売りなどが交錯、業種も銘柄も絞込みにくく、方向感のない展開となったものと思います。東証マザーズ指数と二部株指数は堅調となったのですが、日経ジャスダック平均は軟調となりました。先物は朝方や後場の引けを意識する時間帯にはまとまった売り買いも見られましたが、大きく方向感を出すような動きはありませんでした。まとまった売り買いが追随して一方向に動くというよりは散発的なまとまった売り買いが一巡すると見切り売り、見切りの買戻しが入るという展開で、目先筋が中心となっていたようです。
日経平均は節目と見られる8200円から300円を固める動きとなりました。新年度入りで新規資金の流入が期待されるところで外国人も買い越しと伝えられ、期待も膨らんだものと思われます。まだまだ、米国経済指標(を受けた米国市場)に振らされるのでしょうが、日銀短観への反応やトヨタ(7203)の無配報道への反応を見ていると、底入れ感がかなり強まっているような感じです。
再び雲を抜けて来ましたが、遅行線が雲を抜けていないことやRSIやストキャスティックスが下げ切っていないことから、雲の上限水準でのもみ合いとなりそうです。遅行線が雲に上値を押さえられながらも日々線が雲のサポートを確認できれば、来週あたりには上に抜け易くなって来るのではないかと思います。
遅行線も日々線も基準線にサポートされた格好です。底堅さは見られるということで、RSIやストキャスティックスが落ち着いて来るまでは上値も雲の上限に押さえられて重いのでしょうが、下値も堅い、もみ合いとなるのでしょう。RSIやストキャスティックスが落ち着いてくるまで底堅さが保てれば上に放れて来るのでしょう。
引き続き遅行線が日々線をサポートに上値を試す展開となっています。RSIやストキャスティックスも下げ足りなかったのですが、上値余地もあり、そこ堅さを確認しては上値を試すような粗い動きとなりそうです。
新年度入りで売られすぎ銘柄も反発
日銀短観の中で、資金繰り動向も予想されたほど悪くなかったことで、売られすぎを見直す買いや買戻しが入り大幅高となりました。不動産株は資金繰りが懸念されて売られており、その心配がないと考えると「売られすぎ」と解釈されたようです。
換金売りに押されて割安感が強まっていたところで、新年度入りで換金売りが一服、イオン(8267)との共同の販促会社を設立するニュースなどもあって、大幅高となりました。
子会社の中央三井信託銀行が保有する国内株式関連投資のうち投資信託などを売却。自己資本比率規制上のリスクアセットを削減、財務上の不安定要素が縮減されたことが好感され大幅高となりました。
利息返還請求が増えるリスクが高まり、損失引当金積み増しの可能性が大きいとして、外資系証券が業績予想や目標株価を引き下げたことから、相場全体の地合いが好転するなか軟調となりました。
台湾当局が部分出資する新会社が提携先を同社に選定したと報じられたことからストップ高となりました。米社との提携も視野に入れており、世界的な業界再編などを好感して買いが集まりました。
外資系証券の投資評価引き下げを材料に収益回復が株価の回復よりも鈍いのではないかとの懸念から売りがかさみ大幅下落となりました。事務機市場の成長鈍化や液晶テレビフィルムなどの成熟化から収益回復は既に株価に織り込まれたものとされた。
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