企業理念が「社員の行動の指針になっている」会社は25.5％

[堀内彰宏，Business Media 誠]

　企業の進むべき方向を明確にするために、企業理念を策定している会社は多い。事務所などに「○○を創造する」といった企業理念を紙に書いて掲げている企業もあるが、社員たちはどのように受け止めているのだろうか。

　ソリューションの調査によると、勤務する会社で企業理念（経営理念・ミッション）を定めているのは58.2％と、過半数の企業が企業理念を定めていることが分かった。

　それでは、企業理念はどの程度根付いているのか。企業理念を定めている企業で働く人に「企業理念を覚えていますか」と尋ねると、「覚えている（暗記している＋暗記はしていないがだいたいの内容は覚えている）」は79.0％だった。

　5人に4人は企業理念をおおまかに把握していることになるが、企業理念はどのように伝えられているのだろうか。「会社は企業理念をどのような手段で社員に伝えていますか」と尋ねると、「社内に掲示されている」が44.1％でトップ。以下、「Webサイトに掲示されている」（25.2％）、「カードが全社員に配られている」（23.5％）が続いた。

　また、「企業理念についてどのように考えていますか」と尋ねると、「企業が進むべき方向が示されている」が30.4％で最も多く、次いで「企業理念の内容が現場の社員に浸透していない」（29.5％）、「経営者の考えが反映されている」（27.5％）という結果だった。

　ただ、「社員のモチベーションがあがる要因になっている」と回答したのはわずか7.2％。「社員の行動の指針になっている」も上位だが25.5％に過ぎず、「企業理念を掲げる意味がないと思う」という人も11.5％いた。

　インターネットによるアンケート調査で、対象は三大都市圏の会社員600人（部長・課長300人、役職なし300人）。調査時期は2008年5月。