米半導体工業会(SIA)は9月2日、7月の世界半導体売上高が前年同月比7.6%増の222億ドルだったと発表した。前月比では2.8%増となる。1〜7月合計の売上高は1483億ドルで、前年同期間を5%上回っている。
SIAのジョージ・スカリス会長によると、「半導体需要の約80%を占める家電製品、PC、携帯電話の売り上げの伸びが、前年同月比7.6%増の成長に貢献した」という。「今年の液晶テレビの出荷台数は32%増、デジタルセットトップボックスとデジタルカメラはいずれも約20%増が見込まれる。またPC出荷台数は約13%増、携帯電話は10%以上の増加が予測されており、米国の第2四半期の国内総生産(GDP)3.3%増や世界市場の堅調な伸びに支えられている」(スカリス会長)
第2四半期には、300ミリウエハーが製造キャパシティーの44%、実際に製造されたウエハーの47%を占めて初めて最大のシェアとなり、300ミリへの移行が進んでいることを数字的にも示した。
SIAによると、値下がりによってDRAMとNAND型フラッシュメモリの売上高は下落が続くが、メモリ製品を除いた7月の世界半導体売上高は前年同月比で11.6%増となった。一方でPCと携帯電話に搭載されるメモリは増え続けており、Micron Technologyの報告によれば、平均的なPCのDRAM容量は今年56%増、携帯電話のNANDフラッシュ容量は178%増える見通しという。
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