生鮮食品を購入する時、消費者の8割が原産地を確認していることが分かった。購入時の半分以上の割合で原産地を確認している人は、男性で5割、女性で7割に達した。
農林漁業金融公庫は、「食に関する志向」についてアンケートを実施した。全国の20〜60代の男女2000人が対象で、インターネットで調査した。調査期間は2007年7月。
食に対する志向は「健康・安全」が最も多く43.5%、次いで「手作り」39.7%、「経済性(節約)」と「美食」がそれぞれ27.8%だった。年代別で見ると、40〜60代は「健康・安全」や「手作り」が多かったが、30代は「手作り」が36.3%、「経済性」が34.1%、20代は「経済性」が41.8%、「美食」が37.1%。20〜30代の特徴として、食品代の節約が目立っていた。
男女別では、ともに1位が「健康・安全」、2位は「手作り」だった。3位以下を見ると男性は、「美食」「経済性」と続いたが、女性は「経済性」「簡便化」だった。この結果を受け、同公庫は「男性はおいしいものにこだわる傾向がある反面、女性は料理や後片付けの手間を省こうとする考えが強い」と推測している。
「生鮮食品を購入する時、原産地を確認しているのか」の質問には、「必ず」と回答した人は20.9%、「おおむね」と「ときどき」を合わせると、83.7%が原産地をチェックしていることが分かった。
小学生以下の子供と住んでいる人と、いない人とを比較したが、原産地の関心の有無に違いは見られなかった。
「どこの産地のものを購入しようとしているか」の質問に対し、米は「有名産地」が最も多く38.9%、野菜は「地元・近県産」が50.9%、次いで「国産品」が33.0%だった。一方、肉(牛、豚、鶏)は「国産ならどこの産地でもよい」が最も多く、次いで「国産品・輸入品どちらでもよい」となった。この結果について、同公庫は「(肉は)輸入品であることになじみが高く、受け入れられやすい食品」としている。
「輸入品と比べ、いくらまで割高でも国産品を購入するか」という質問に対し、「1割高」までが67.5%、「2割高」以上になると32.7%に半減した。国産品が1割高になった場合、男性の3割、女性は2割が購入しなくなるという結果となった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PRアクセスランキング