ドコモの「hTc Z」、営業担当者向け業務支援システムに採用

[ITmedia]

　東邦薬品、東芝ソリューション、NTTドコモの3社は8月8日、Windows Mobile搭載のスマートフォン「hTc Z」を活用する新たな営業担当者（MS）向け業務支援システム「Meissa」（メイサ）を開発したと発表した。8月21日より東邦薬品子会社の鶴原吉井（熊本県・熊本市）に270台で運用、追って同社および共創未来グループで使用するPDA端末（約2300台）の後継機として順次導入していく。

　hTc Zは、ドコモが7月31日より発売した法人向けに販売するHTC製のスマートフォン。2.8インチのQVGA液晶とスライド式QWERTYキーボードを実装し、IEEE802.11b/g準拠無線LANやBluetoothなどの機能を搭載する。搭載OSはMSFP（Messaging and Security Feature Pack）対応のWindows Mobile 5.0 Pocket PC Phone Edition。

　東邦薬品は、1983年よりMCA無線を利用したMS向け業務支援システムの運用を始め、欠品情報の取得などを目的とする双方向受注システムの構築を行っていた。新たなシステム「Meissa」は、リアルタイムな在庫・販売実績確認・商品台帳の検索が行える従来からの業務支援システムの機能はそのままに、携帯電話機能やPUSHメール機能、PDA機能を1台の端末で利用できるユーザー端末としてhTc Zを採用。ランニングコストの削減に加え、遠隔操作によるデータ消去やロック機能によりセキュリティ対策にも有益としている。外出時はFOMA端末／社内では無線LANを利用する「リアルタイムな受注・在庫確認、販売実績確認」を、そして社内メールシステムと連動し、セキュアで迅速な情報伝達が行える「PUSHメール機能」などを実装する。