日本人の約8割、教育さえ受ければモバイルワークは可能？

場所に制約なく働くモバイルワークが定着する日も近い!?　リージャスが行った調査によると、約8割の日本人が専用のトレーニングを受ければモバイルワークの管理は可能だと回答した。

　企業向けにレンタルオフィスを提供するリージャスは、世界90カ国、2万6000人の部下を持つ管理職を対象に「場所を選ばない柔軟な働き方『テレワーク（モバイルワーク）』を自分の部下に実践させる際の組織管理」に関する調査を実施した。

　同調査によると、日本人の回答者のうち半数近い44％が「社員がモバイルワーク形態で勤務することに関して不安を感じている」と回答。世界平均54％に対し、10ポイント下回る結果となった。

　同時に、モバイルワークを実践する社員の仕事の成果を管理できる何らかのシステムが導入できていると回答した日本人は18％。こちらも世界平均の37％を19ポイント下回る結果となった。リージャスではこの結果を受けて「日本では見えないところで仕事をする部下を管理する十分なシステムが導入できていないため、多数の上司が不安になっている可能性がある」と推測している。

社員がモバイルワーク形態で勤務することに関して不安を感じる管理職の割合

モバイルワーク実践社員の仕事の成果を管理できるシステムの導入割合

　一方で、日本企業がモバイルワークの重要性を軽視しているわけではない。日本人回答者の81％は、管理職者がモバイルワーク導入を目的としたトレーニングを受けた場合には、適切なモバイルワークの実践が可能であると回答した。この数値は、世界平均の55％に対して高い。

専用のトレーニングにより、モバイルワークを実践しても適切な組織管理が可能であると考えている割合

　日本リージャスの西岡真吾代表取締役は「リージャスでは、モバイルワークを導入した際でも適切な業務管理方法により、生産効率の向上、社員の満足度向上そして固定費等運用コストの削減など、そこから生み出される対価は計り知れないものがあるとみている。日本では特に、これまで以上の管理システムの整備と専用のトレーニングを施すことにより、テレワークが急速に進むことが今回の調査結果から推測できる」とコメントしている。