仕事で使うスマホアプリは「ジョルテ」や「Evernote」――ネットマイル調査

ネットマイルとモバイルマーケティング・ジャパンが全国560人を対象とした「仕事におけるスマートフォン利用」の調査結果によると、スマホアプリの仕事利用は30％で、中でも「ジョルテ」や「Evernote」などが人気だった。

　ネットマイルとモバイルマーケティング・ジャパンは2月2日、ネットマイル会員のスマートフォンユーザーを対象とした「仕事におけるスマートフォン利用状況」をまとめた調査結果を発表した。企画、調査はモバイルマーケティング・ジャパンが実施。

　2011年12月28日〜2012年1月3日の期間に560の有効回答を収集。年齢は20代以下9.5％、30代34.5％、40代41.8％、50代以上14.1％。性別は女性24.3％、男性75.7％。対象は全国。利用端末はAndroidが49.1％、iOSが50.9％だった。

仕事で使うアプリは「ジョルテ」「Evernote」などが人気

　仕事で活用しているスマートフォンアプリについては、全体の27.9％が「仕事で使うアプリがある」と回答。職種別に見ると、会社役員（代表者含む）／管理職、個人事業主／フリーランスの活用割合が高く、40％以上だった。

仕事で活用しているスマホアプリがあるか

　具体的に挙がったアプリは「ジョルテ」「乗換案内」「Evernote」など、仕事だけでなくプライベートとしても活用できる人気アプリが目立ったという。職種別にダウンロードしているアプリの種類に差異は見られず、アプリを仕事で使うか否かの違いが職種によって異なるようだ。

仕事で有用なら「500円以上払う」人が1割以上

　いくらまでなら仕事用として有料アプリを購入するのか。「ビジネスに有用なアプリ1つにいくらまでお金を払っても良いか」の設問では、全体の約45％は有料アプリは買わないとし、「アプリは無料で当たり前」「仕事であっても（もしくは、仕事だからこそ）アプリにはお金を使いたくない」という意見が多いようだった。

仕事に有用なスマホアプリ1つに幾ら支払っても良いか

　一方、「500円以上払ってもいい」人は約10％。特に、先ほどの設問で仕事向けアプリをよく使うと回答していた会社役員（代表者含む）／管理職、個人事業主／フリーランスは、15％が「払ってもいい」としている。

　この結果を利用中の端末別で見ると、Androidユーザーの方がiOSのユーザーに比べてやや有料アプリの購入意欲が少ないことが分かった。501〜1000円の範囲では0.1％とわずかではあるがiOSの割合を上回ったが、総じて有料アプリへ向ける目は厳しいようだ。

利用端末別に見る仕事に有用なスマホアプリ1つに幾ら支払っても良いか（提供：モバイルマーケティング・ジャパン）

「仕事効率」「デジタル化」のアプリを求める

　「ビジネス上で欲しいスマートフォンアプリ」を自由回答形式で聞いたところ、「煩雑さを感じている仕事を自動的に行ってくれる」ようなアプリを求めている人が多かった。「仕事使用の通信料金が自動的に事業者に請求される」「訪問した顧客の商談進ちょくと位置情報を地図上に残す」などの意見も挙がっている。

　「音声データを文字に変換する」「手書きのメモを写真に撮るとテキストとして保存できる」など、アナログ情報をテキストデータ化するニーズも少なくない。

　その他、「アイデア出しのために、直感的にキーワードを入れるとヒントが出てくるアプリ」「コンビニなどにある印刷機に手元のスマートフォンから直接データ転送し、印刷やファックスができるようなアプリ」「（ビデオ会議を想定して）複数のメンバーでビデオチャットができるアプリ」などの意見が出た。

約65％は「会社支給の端末なし」

　会社支給の端末について、約65％のビジネスパーソンは、会社支給の端末はないと回答。支給があると回答したビジネスパーソンのうち、約20％が携帯電話、約10％がスマートフォン、約5％がPHSなど他の通信機器類だった。複数の端末を支給しているケースは約3％にとどまっている。

　職業別では、営業職（N=49）は携帯電話の支給割合が高く、40％を超える。会社役員／管理職（N=42）は、他の職種に比べてスマートフォン支給の割合が高く約25％。企画／事務／技術職（N=64）は、全体的に若干低めだった。この傾向からネットマイルでは、会社からの端末支給は職種や目的によって支給率、支給端末を使い分けていると分析している。

会社で支給されている携帯電話／スマートフォンの用途

　利用用途も、職種ごとに差が見られた。営業職は携帯電話の主要機能である「通話」が93.9％。会社役員／管理職は、「スケジュール管理」や「ネットでの情報収集」が高い傾向となった。